漫画家・たつき諒の「私が見た未来」のインパクトが大きいようだ。
実際に、仙台ー香港便の利用者が減って減便。
7月5日の午前4時に日本で大地震が起きるという内容。
香港の人がなぜここまでこの漫画を信用し、恐れるのかはわからないが、実際に影響が生じているのだから無視できない。
Yahoo!より、
「99％が信じている」うわさを理由に仙台-香港便が減便 知事「非科学的で由々しき問題」【宮城発】
4/23(水) 20:04配信 FNNプライムオンライン
仙台空港と香港を結ぶグレーターベイ航空が2025年5月、週4往復から週3往復に減便することを決めた。グレーターベイ航空によると、「7月に日本で大地震が起こる」といううわさが香港で広まり、利用客が減少していることが理由だという。宮城県知事は4月23日、定例会見でこの対応について聞かれると、「由々しき問題」と非科学的な言説に振り回されないよう呼びかけた。
「非科学的」香港で広がるうわさ
「かなり非科学的な根拠で、それがSNSによって広がっていって観光面で影響が出てくるのは由々しき問題だと思っています」 宮城県の村井嘉浩知事は定例の記者会見でグレーターベイ航空の減便について問われると、厳しい表情でこう答えた。 グレーターベイ航空は香港の格安航空会社で、去年12月、13年ぶりに仙台空港で週4往復の定期便を復活したばかりだった。再開から半年も経たない5月13日から、週3往復に減便するという。その理由というのが香港で広がる、あるうわさだ。
航空会社が説明「99％が信じるうわさ」
グレーターベイ航空の伊藤弘輝日本支社長は、減便の理由となったうわさについて、こう説明する。 「日本において大きな地震とか津波、火山の噴火があるという、うわさが流布されておりまして。香港人および日本人の多くに聞いたところ、100％の香港人がこの話を知っていて、99％の人間がそれを信じていると。日本への渡航は極力避けようとする風潮になっています」
うわさの発端は一冊の本
うわさの発端となったのが、漫画家・たつき諒さんの「私が見た未来」だ。1999年に刊行され、「2011年の東日本大震災を予言していた」と話題になった。 本の中で筆者は「2025年7月に大地震が起きる夢を見た」とも記している。これがインターネットを通じて香港の人たちの間でうわさとして広がり、実際に日本に渡航するのを控える動きが出ているというのだ。
航空会社も無視できない影響
グレーターベイ航空によると、うわさは無視できない広がりを見せている。今年2月ごろから利用客が減り始め、現在の予約数は見込みより3割も減っているという。
🇯🇵【日本語コメント】
非常にインパクトのある話ですね。
たつき諒氏の漫画を発端とする「2025年7月5日の大災害予言」が、実際に仙台−香港便の減便という現実の経済的影響を及ぼしているのは看過できません。
もちろん、科学的な根拠はJAXAも明確に否定しており、村井宮城県知事の「由々しき問題」という発言ももっともです。ただ、それでもなお「信じられてしまう現実」が存在する以上、単に「非科学的」と切り捨てるだけでは対応として不十分かもしれません。
むしろこのような現象は、情報リテラシーと災害意識の教育の重要性を示しているように思います。「怖がるな」ではなく「備えて安心を得よう」といった建設的な方向へ議論を進める必要があるでしょう。
🇺🇸【English Comment】
This is a striking case of how fiction can influence real-world decisions.
The rumor of a major disaster predicted on July 5, 2025, stemming from Tatsuki Ryo’s manga, has led to a tangible impact—a reduction in flights between Sendai and Hong Kong. Despite the clear denial from JAXA and public criticism from Miyagi Governor Yoshihiro Murai, the fact that 99% of surveyed Hong Kong citizens reportedly believe this rumor cannot be ignored.
While the claim lacks scientific credibility, its widespread belief highlights the urgent need for better information literacy and disaster communication strategies. Rather than dismissing such fears outright, perhaps it’s more productive to use this momentum to encourage preparedness without panic—transforming fear into proactive safety behavior.
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